AV業界低迷の背景と、AVの将来性について

かつて、アダルトメディアがまだ今ほど溢れていなかったころ、「エロは景気に左右されない」と言われたものです。

人間の性欲は種の保存の本能から出てくるものであるため、好景気か不景気かに関わらず常に需要があるため、不況に強い産業とされてきたのです。

しかし、現在のAV市場は縮小の傾向がとまらず、この説は嘘であったことが明らかになっています。

AVは国内では頭打ち

このことには、日本の経済全体の縮小、情報技術の進歩、AV業界内での激しい競争など複数の原因が考えられますが、これらの原因によって日本のAV業界は完全に行き詰っています。

未来はまったくと言っていいほど見えない状況です。

かつてはAV業界で権力を誇っていた日本ビデオ倫理協会も今では潰れ、日本のAV業界はソフト・オン・デマンド、DMMグループ、プレステージの3社による寡占状態となっています。

競争が激化した時代、各社が腕によりをかけてAVを送り出し、撮影技術の面でも、AV女優のクオリティの面でも、AVのクオリティはどんどん高まっていきました。

しかし、寡占状態となったいまでは激しい競争を繰り広げる必要はなく、そのため工夫に工夫を重ねてクオリティ向上に邁進する必要もなくなり、ナアナアな状態になった結果AVは若者たちに見向き去れないものとなってしまいました。

AVを購入して視聴するのは一部のAVマニアや特定の女優のファン、AV全盛期の視聴者であった中高年に限られ、それ以外の視聴者といえばインターネット上に違法アップロードされたAVを視聴することで満足しています。

AV産業は非常に閉塞した産業になってしまったのです。

この3社のうち、現在のAV業界の創出に最も影響を与えたのはソフト・オン・デマンドです。

ソフト・オン・デマンドの創業者は高橋がなり氏ですが、高橋氏はAV業界をぶっ潰した唯一無比のプロデューサー（週刊ポストより）と言われるほどの人物です。

高橋氏がソフト・オン・デマンドを設立した当初、AV業界は日本ビデオ倫理協会が仕切っていました。

業界を統率しているリーダーならばよかったのですが、実際には悪代官のような存在であり、日本ビデオ倫理協会にとって都合の良いことばかりがまかり通っているのが実情でした。

実際、現在のAVからは考えられないことですが、日本ビデオ倫理協会の決め事によってアンダーヘアにまでモザイクがかけられているほどであり、視聴者のメリットなどは考えられていなかったのです。

しかも、日本ビデオ倫理協会は国家権力の天下り先であり、それによって公権力に守られた存在でした。

既得権益にしがみつく人間の集まりだったのです。

流通、製作スタッフ、AV女優の供給なども自分たちの都合の良いように操作し、日本ビデオ倫理協会に従わない高橋氏ら新興勢力を排除しようとしました。

しかし、高橋氏はそこで引き下がることなく、日本ビデオ倫理協会を潰すべく戦いました。

当時のAV業界はレンタルビデオ主流の時代でしたが、高橋氏はセルビデオという販路を新しく作りました。

これによって、当時は1万円以上していたAVを2980円で販売することができるようになり、業界内では価格崩壊が起きました。

これによってソフト・オン・デマンドは業界の雄となり、日本ビデオ倫理協会に頼らない勢力の集団としてコンテンツ・ソフト協同組合を結成しました。

最終的には日本ビデオ倫理協会はコンテンツ・ソフト協同組合に飲み込まれ、動乱は収束します。

コンテンツ・ソフト協同組合は日本ビデオ倫理協会のような腐敗を招かないために、理事を2年ごとに改選し、既得権益もすべて放棄しています。

つまり、高橋氏は既得権益を破壊し、規制を緩和することによってユーザーが満足できるAVを制作するという、ユーザーのメリットを中心に考え、徹底的に実行したのです。

ここまでを読んでも分かると思いますが、高橋氏の挑戦によってAV業界には大変革が起きました。

しかし、既得権益を破壊してユーザーのメリットを優先したとはいっても、そのことで生まれたデメリットもあります。

それは、売上至上主義や終わりのないクオリティアップや過激な競争です。

なぜならば、この大変革の発想は新自由主義ともいえるものであり、日本ビデオ倫理協会という頂点に君臨する存在が潰れたことで、AV業界は競争の時代に突入したからです。

弱肉強食の世界であり、クオリティが低いAVしか作れないメーカーは売上げが低迷して倒産するほかなくなりました。

群雄割拠の時代には、業界の人々は競争にもまれる中で実力を開花させていくため、実力ある人材が多数輩出されました。

また、合理化の波によって業界は縮小していき、AV女優をはじめとした関係者の労働量は著しく増加していきました。

さらに、労働量が増えたにもかかわらず、業界関係者全体で収入は減っていきました。

これらのデメリットのなかで最も問題が大きかったのは、終わりのないクオリティアップでしょう。

AVは映画やドラマとは異なり、映像にクリエイティブさではなく過激さやエロさが求められます。

そのため、もっと可愛いAV女優が見たい、もっと過激なプレイが見たいというユーザーの希望に応えていると、それは無限にとどまりません。

より刺激的にするほかなくなり、AV女優や制作サイドの人には重圧がかかります。

クリエイティブさにしがみついた芸術性の高い製作者は排除されることとなり、AVは作品と呼ばれるものの、見方によってはたんなるオナニーグッズになってしまったのです。

しかし、この流れを食い止めたいからと言ってもサービス向上を辞めることはできません。

その様なことをすれば、ユーザーはたちまち離れてしまいます。

そのためオナニーグッズとしてクオリティアップを続けるほかなく、もはやAVの価値の基準は「抜けるか抜けないか」だけになってしまいました。

このような現象は流行の移り変わりとともに細分化していき、ユーザーは常に新しいものを志向するようになり、AV女優は使い捨てられるようになりました。

これが、毎年何千人もの新人AV女優が排出される理由です。

メーカーはユーザーのために刺激を追求して行き、制作側が疲弊し、現在の行き詰まりに繋がっていきました。

AV業界は頑張りすぎたのです。

このほか、デジタル化の波も見逃せないでしょう。

AV業界を再び盛り上げていくための打開策はもはやなく、何をやってもだめだろう、いずれはなくなってしまうだろうという終末感が漂っています。

AV業界の人々には、AV業界の未来を明るいものとしてとらえてる人はもはや皆無です。

現在の日本の法律ではAVはグレーな産業であり、潰そうとしてもいたちごっこになって潰すことはできないでしょう。

しかし、だからといって生き残りが容易というわけではなく、自ら消滅してしまうおそれがあるのです。

代表的なAV監督である松本和彦氏も、以下のように語っています。

松本監督が語るように、デジタル化によって簡単にコピーができるようになり、またインターネットで共有できるようになれば、だれもコンテンツを購入しなくなるのは当然のことです。

 

 

アダルトビデオはこの先どうなる？様々な見解

このように終末感漂うAV業界ですが、将来的にはどのようになっていくのでしょうか。

AV市場は縮小しているとはいえ、いまだに500億円の市場があります。

AV女優は末端まで合わせると6000人はいますし、AV男優も数は多くないものの経験とスキルはピカイチです。

業界全体を苦しさが覆っていますが、それでもAVメーカーは新作をリリースし続けており、全国各地にたくさんのセルショップやレンタルショップもあります。

流通はこれまでに類を見ない規模で寡占化されており、縮小したとは言えどもまだまだ膨大な人数が業界で働いています。

前出の松本監督の見通しでは、AV業界の未来は業界全体で考えるならばやはり苦しいようであり、「どうしようもない」としています。

破綻に向かっていく構造になってしまっているからです。

90年代、2000年代と長きにわたってAV業界を牽引してきた松本監督は、なぜこのように語るのでしょうか。

それには、きちんとした理由があります。

端的に言って、それは良くなりようがないからです。

女性の裸の価値は下がり続けていますし、今はまだDVDやブルーレイといった媒体がありますが、近い将来なくなるでしょう。

ほとんどがネットで見られるようになります。

その様な時代はもうすぐそこまで来ています。

2014年くらいまではネットでは素人投稿がひそかなブームになっていましたが、規制が入ってダメになりました。

ネットになると、AVの尺は極端に短くなります。

今までは記憶媒体がDVDであったたね、4時間や8時間といった長尺が可能でしたが、これからは5分くらいのコンテンツになっていくと考えられます。

そうなると、もう抜き目的のためだけのものになります。

AV業界の人間なら、この流れはみんな分かっていることですが、解決策がないのです。

今取り組んでいる商法は、対処療法みたいなものです。

現在なんとか売上を支えているのは、AV女優がイベントを開催して対面販売を行い、一人の客に複数枚のDVDを販売するやり方です。

つまりサイン会や握手会です。

AKB48が行う握手会と同じビジネスモデルであり、AVを買う際にAV女優に会うことができ、しかも握手などの付加価値がつきます。

売れているAV女優ならば、イベントを開催すると50人くらいのファンが集まります。

1枚買った人には握手、2枚買った人にはツーショット写真といった特典が付けて売ります。

このようにすれば用意に複数枚を売ることが可能となり、1回のイベントで100枚を売ることもできます。

このようなイベントを毎週末に色々な地方のショップで地道に行っていきます。

AVの製作費は登場するAV女優のランクによっても異なりますが、採算分岐点は多くの場合1000枚前後であるため、このようなイベントを3ヶ月ほど続ければ元を取ることができるという事です。

ただし、目先の利益を追求するメーカーは多く、サイン会や握手会での販売見込み数を入れて採算分岐と考えているため、まずい経営体制と言わざるを得ません。

また、AV女優でありさえすればだれでも集客できるというものでもなく、握手会やサイン会で集客できるのはほんの一握りのトップAV女優です。

人気がそれほど高くないAV女優はこのようなイベントをしても売上を伸ばすことが難しいですし、2枚買ったユーザーもそのまま中古DVDショップに行って1枚は売ってしまいます。

その結果、新作が中古ショップにすぐならぶことになってしまうという現象が起きているのです。

これはもはや末期といってよい状態であり、これこそ松本監督が「どうしようもない」という理由であります。

このような暗い見解を示しているのは松本監督だけではありません。

多くのAV関係者の見解がこのようなものです。

セルAVを牽引したAV監督として有名な二村ヒトシ監督も同じような見解を示しています。

二村監督がいうには、このような流れはAVだけに限ったことではなく、あらゆるコンテンツが従来の方法では売れなくなっています。

例えばゲームは昔はハードとソフトの両方を購入して初めてプレイできるものでしたが、インターネットの普及によって無料のゲームが提供されるようになりました。

無料ゲームの利用者のうち、課金してプレイするのは1割程度であり、その1割がディープユーザーとなることで売り上げを維持しているのです。

9割を捨てて1割のやり込む人を収入源としています。

二村監督によれば、近いうちにAVもこのようなゲームと似た考えになっていくといいます。

この流れは既に起こっており、インターネットでは無料動画がたくさん流れています。

これが規制されればAV業界が盛り返すという見方もできないわけではありますが、海外サーバーからのアップロードも可能であり取り締まりは現実的に不可能です。

したがって、課金してくれるユーザーをどれだけ獲得できるかがカギとなってくるのです。

ただし、課金の対象は色々考えられ、それがAV女優との握手なのか、ツーショット写真なのか、生脱ぎのパンツなのかははっきりとしません。

消耗戦になり、あまり好ましくないとする考え方もあります。

AV業界の将来を悲観的に観ているのはAV監督だけではありません。

元AV男優の太賀麻郎氏もそのように見ています。

太賀氏によれば、AV業界をもう一度ゼロから作っていくしかないといいます。

昔のAVがどうしてあれほど隆盛を誇ったのかと言えば、映像作品として面白かったからです。

しかし、今はAVのジャンルが細分化し、マニアに媚びるような内容の物ばかりになっています。

当然、マニアしか観なくなり、視聴者が減ってしまうのは当然のことです。

今のAV業界の取り組み、例えば人気AV女優を地方のイベントに派遣して売り込む方法などは所詮は延命措置に過ぎず、このままではどうしようもありません。

そのような中でもがいても再びAV業界が盛り上がる望みはありません。

だからこそ、太賀氏はマニア向けではなく、一般人に受け入れられるAVを作るべきだと主張します。

才能あるクリエイティブな監督が想いを込めて作ったドラマやドキュメント仕立てのAVです。

元々AVというのはテレビや映画では見られないメディアだったのですが、セル化以降はその流れの中で性風俗だけに特化してしまい、その結果無意味な競争をしてデフレを引き起こし、人材が離れて手に負えなくなったのです。

太賀氏はAV黄金時代の立役者の一人であるにもかかわらず、その名前はもう残っていません。

それも、やはりAV業界にとって太賀氏のような人材が邪魔だからです。

創生期の混沌としたAV業界を牽引してきたカリスマ的な人材は、その業界が出来上がって安定してしまうととたんに邪魔になるものです。

誰でも撮影でき、誰でも安心して働ける業界にしなければならないという意思が強く働いた結果、異端者を邪魔者とみなすのです。

自分が撮りたいものを取れなくなるため、才能ある人材はどんどん辞めていき、その結果、金や生活だけが目的の人材ばかりが残りました。

過当競争以前は、クリエイティブな監督も多く、エンターテイメントな作品が多数つくられていました。

しかし、次第に一部のマニアに向けたサービス業としての側面が非常に強くなり、AV監督はクリエイターというよりはもはや作業員となり、せっせと抜けるだけのオナニーグッズを作り出しています。

芸術家とも呼べるようなAV監督たちはもはやほとんどいません。

合理化を推し進めるうちに深刻なまでに人材が流出してしまい、能力が高かった監督は消えていきました。

作品作りではなくサービス業に堕ち、無限のクオリティアップを要求され、だんだんと疲弊して行き、ついにこれからどうすればよいのか全く分からないところまで来てしまいました。

業界の第一人者たちが立ち直ることは不可能と言うようになっており、この問題は解決しようがないところまで来ています。

 

 

 ＡＶ業界の縮小

現在のAV業界は上記のように縮小を続けています。

一般社会で例えるならば、一時期は隆盛を誇った会社が業績の低迷に伴って大量のリストラに踏み切ったようなものです。

AV業界でも、すでに業界全体で大量のリストラが行われ、才能と実績をもつ一部の業界人がなんとか継続できている状況です。

この事実をみても、昨今のAV業界がいかに危険な状況に置かれているかがわかるでしょう。

このようなAV業界のどん詰まりの根は深いです。

日本ではいまだにDVDやブルーレイのAVが生産されていますが、これは非常に時代遅れなことです。

海外ではDVDやブルーレイのポルノビデオはほとんどなく、あったとしても観光客の土産向け程度であり、ほぼネット配信で販売されています。

そして、モザイク規制があるのは日本だけです。

DVD販売、レンタル、ネット配信の売上を合算するとなんとか採算がとれるという程度であり、AVメーカーはどこでも非常な苦労を強いられています。

また、ジャンルの細分化は今後も続いていくことでしょう。

細分化が進めばジャンルごとの売上は少なくなっていきます。

一作品ごとに数百枚しか売れなくなることも十分に考えられますが、それだけの売上のために会社をあげて制作・販売していくには限界があります。

そのため、今後は会社が撮影したAVを個人に供給するのではなく、個人が撮影して個人に供給するという流れが必要と考える業界人もいるほどです。

昨今のイノベーションによって、組織の時代は終わり個の時代へと変わっていくとも言われますが、その流れはAV業界も例外ではないのです。

細分化した性的欲求に対応できなくなり、会社単位で大きなものを作る時代は終わると考えられます。

このことの背景には性の細分化以外にも、流通の寡占化によって営業の必要がなくなったことも関係しています。

これまで、AVメーカーは社内に営業部と製作部を抱え、自社で製作したAVを営業部が販売するという形態が長年続いていたのですが、流通が寡占化すれば営業部は必要なくなり、不況の時代には不要な営業部の人員が削減されました。

性的欲求の細分化は、確実にAV業界に働く人を脅かしています。

例えば、あるAVメーカーが10人の監督を抱えていたとしましょう。

その監督たちは、今までは社員監督としてAVを撮影し、出来上がったものを流通で流していくというシステムが出来上がっていました。

しかし、上記の通り性の細分化が進めば会社組織では細分化に対応していくことが難しくなるため、これらの監督は社員監督ではなく、それぞれがフリーとして個人レベルで製作と流通をしていかなければならなくなるのです。

流通の寡占化もAV業界の行き詰まりに影響を与えています。

かつては何十社という問屋がありましたが、今では大きく分けてDMM、ソフト・オン・デマンド、プレステージの3社に統合され、それらのいずれかに入らなければ商品を流すことができなくなっています。

これではメーカーの意向は伝わりにくく、それぞれの作品が同じ方向性を持たざるを得なくなります。

そうなるとユーザーは飽きてしまい、見限るようになります。

このような悪循環も起きています。

情報化社会になった今、紙の書籍や雑誌が電子書籍になり、ゲームもオンラインの物が増え、音楽CDもデータ化されて配信されるようになりました。

このことが、かつて存在した業界に大打撃を与えているのは周知の事実です。

今後、AV業界でもこの流れが起こるでしょう。

海外のように、DVDやブルーレイではなく配信が主流となるのです。

そうなれば、店頭でAVが売れないという事になり、現在のAV業界にとって致命的となります。

そのような事態は、ごく近い将来のことでしょう。

AV業界以外でも、アメリカなどの動きの2~3年後には必ず日本でも同じ状況が生まれるものであり、そうなるとあと数年後のことなのです。

アメリカにも、かつての日本ビデオ倫理協会のような巨大組織があり、流通を寡占化し、社員監督を抱えて撮影を行う生産体制でした。

しかし、今は監督たちが個人で作品を制作して流通させています。

日本でも遠からず、同じような流れが生まれることでしょう。

そのような事態になれば、現在流通を握っている大手メーカーにとっては不都合となります。

そのことに関して、かつて日本ビデオ倫理協会を打ち破ってAV業界にネオリベラリズムを持ち込んだ高橋がなり氏は以下のように語っています。

これはビジョンというよりは、そうすることは難しいけれども、そのくらいやらなければAVの復活はあり得ないという事です。

つまり、AV業界に新風を吹き込んだカリスマである高橋がなり氏であっても、手に負えない状況になっているという事です。

このことは、数字を見てみるとよくわかります。

AVメーカーの売上比率は、DVDやブルーレイなどをセルショップで販売するのが6割、レンタルが2割、配信で2割といった構成になっています。

パッケージ販売は1000本売れればマシといわれる状態になっていますから、平均値を見るために、仮に2980円のDVDが900本売れたとして考えてみましょう。

この時の売上は、

2980×0.4（卸値）×900＝1,072,800

となります。

この売上のうちAV女優に40万円のギャラを支払い、DVDプレスと印刷に40万円係り、現場での製作費や監督料に30万円かかったとすれば、この時点でもう赤字となります。

もちろん、かかる経費はそれだけではなく、事務所の家賃や光熱費、社員の給料などが含まれるので赤字はもっと大きくなります。

その後、レンタルされたり、ネット配信されたりすることによって二次使用、三次使用していくことによって徐々に売上があがり、赤字分をペイすることで何とか継続することができるという状態です。

しかし、DVDの販売量とレンタルの売上が下がっているため、このままでは多くのAVメーカーの経営は行き詰まるでしょう。

それを解消するためには配信を増やしていくほかなく、そのためには大規模な改革をする必要があります。