AV女優になりたい女性が認識しておくべき大切な5つのポイント

AV女優になりたい人は増えている一方で、AV自体の需要は少なくなっているのが現状です。

AV女優になりたい人が知っておくべきポイントを5つにまとめました。

AVの需要は下がっている

近年、AV女優に自ら志願する女性が非常に多くなっており、ごく普通の一般女性がAV女優に出演するようになりました。

しかし、このようにしてAV女優が増える一方でAVの需要は確実に減っており、AVやエロ本が売れにくくなっています。

これはAV女優たちにとって非常にまずいことであり、今後もこの流れはとどまることなく、将来的にAV女優の需要が増えていくとは考えにくいです。

したがって、AV女優になりたいと考えている女性は十分に考える必要があります。

もっとも、本業は別にあり、生活の足しにするためにAVをバイトとしており、出演できなくとも生活していく道は確立して「出演して稼ぐことができればラッキー」くらいに考えている場合には問題ありません。

問題ありとされるのは、数千人がひしめくAV女優のうちで1割程度しか存在しないトップ女優になることを夢見てAV業界に入る女性です。

近年のAV女優の一般メディアへの進出は著しく、アイドル的な活躍をしたり、バラエティ番組に出演したり、ドラマや映画に出演する女優が増えてAV女優が華やかに見えるようになったことで、そのような女優に憧れてAV女優を志願する女性が増えたのです。

しかし、実際にトップ女優になれる可能性は非常に低く、トップ女優を目指したことで本来ならば学業にいそしんだり、色々な人生経験を積んだりできたはずの時期を棒に振る可能性もあるのです。

そのことはよく考えるべきでしょう。

今後、将来的にAV女優の需要が減っていくと、抜群の才能を持ったごく一部のAV女優や、芸能人や元芸能人等の特別なAV女優がAV業界のトップに君臨し、それらの女性が数百万円と言うお金を稼ぐ一方で、需要がなく稼ぐことができない多数の「名もない企画女優」が大量に生まれることとなります。

今でさえ人気の女優とそうではない女優の間で大きな格差があるのに、今後ますますこの格差が広がっていくことが考えられるのです。

そして、企画女優は全体の8割以上を占めているのですから、AV女優になる女性のうち8割程度の女性の稼ぎがどんどん減っていくのです。

明るくない女優の未来

AV女優を目指す女性のほとんどは企画女優になりますが、企画女優は名前で販売を見込めないために主役を演じることができません。

マイナーメーカーの低予算作品でも主役になる事はできません。

現在の企画女優の出演料は10～25万円であるとされており、15万円程度に落ち着くのが一般的ですが、企画女優たちはエキストラ化が進み、これよりさらに出演料が低くなっていく可能性が高いとされています。

つまり、AV女優として認識されるのは単体女優と企画単体女優であり、企画女優はあくまでもAVエキストラとしてみなされることとなり、企画女優は裸になっているにも関わらず、単体女優や企画単体女優の引き立て役にすぎない単なる裏方という扱いになります。

単体女優や企画単体女優と同じように裸になり、性行為までするにもかかわらず格差が歴然としており、ますます稼げなくなっていくのです。

あるプロダクション関係者は以下のように語っています。

せっかくAVに出るという覚悟を決めたとしても、今でさえ仕事のない女優はたくさんいますよ。

企画女優の半分くらいは全く稼げていない状態です。

将来的にも企画女優の仕事が増える見込みはありませんし、プロダクションとしては企画女優の数は減らしていく方針を取っていくつもりです。

このプロダクション関係者が語るように、女性の応募が増えたことでAV女優の所属は増えたのですが、実際には企画の仕事がないために所属女優に仕事がうまく回らず、稼がせてあげられないと言うのは全てのモデルプロダクションが抱えている悩みです。

それだけに、社会の流れと女性の応募増加によって今はAV女優の数は数千人と言う膨大な数に上っていますが、このうち稼げない人気のない女優は整理していき、縮小化していかなければなりません。

これ当然の流れと言うべきでしょう。

今でさえ、AV女優の応募数が多すぎるために、AV女優のクオリティはあがる一方で、誰もがAV女優にはなれない時代です。

そこへ縮小化の波が押し寄せれば、AV女優の採用基準はさらに厳格になっていくのは間違いなく、クオリティはさらにあがり、さらに狭き門となるのです。

一説によると、現在のAV女優の求人倍率は14％と言われています。14％と言えばすでに狭き門ですが、それがもっと狭くなっていくのです。

ユーザーの高齢化

この問題に拍車を掛けているのが、AVユーザーの高齢化です。

今の若い人々はインターネット全盛の時代に育ち、インターネットを利用することでアダルト画像・動画を無料で手に入れており、それが当然となっています。

つまり、エッチな映像を見るのにお金を支払うのは馬鹿馬鹿しいことなのです。

これはAV業界の大失態と言えることで、若い人たちをユーザーとして獲得できなかったことによって、お金を出してAVを買ってくれる主な年齢層は高齢層になっています。

40代、50代のインターネットをあまりうまく使えない世代のみが、AVを買う時代なのです。現在のAVにおいて熟女というジャンルが拡大し、一大市場になっているのもユーザーの高齢化が原因です。

AV女優の今後

熟女系AVが拡大することで熟女女優随分と多くなりましたが、未だにAV女優を志願するメインは20代前半の人々です。

この年齢の人たちは、まだこれからの人生設計に悩んでいるモラトリアム世代（社会的義務の遂行を猶予される世代）です。

この時代を可能性の低いAVに挑戦することに費やすか、それとも堅実な将来のための修養に費やすか、決めるのは女性本人ですが、現在及び今後のAV女優の世界を考えると、AVに関わらない方がより幸せな人生を送れる可能性は高いことに間違いはないでしょう。

なにしろ、この世代の女優は供給過多なのです。

ルックスもスタイルもほどほどによい若い女性よりも、出産経験がありスタイルがやや崩れているような中年女性の方が採用されやすく稼ぎやすいという現象が起こっているのです。

たしかに、社会一般の大きな見方として、「女性は若いほうがいい」とするものがありますが、その一般論はユーザーの高齢化が起こっているAVの史上では通用しなくなっています。

今後のAV女優として求められるのは、性欲の強い中年女性や、貧困が社会問題になっているシングルマザーの受け皿担っていくことが考えられます。

また、現在はまだ需要がそれほど高くない50代以上のAV女優の需要も拡大していくかもしれません。

一般的な若いAV女優の需要が縮小する一方で、需要の拡大の可能性があるのはマイノリティに属するジャンルです。

かつてはキワモノであった熟女ジャンルが大化けして一大市場を築いたように、なにか特定のジャンルが大きな人気を獲得することがあるかもしれません。

実際、AVのジャンルが細分化されている現在、個性があって競争が少ないマニアックなジャンルが意外と好調なのです。

とくに需要が大きくなりつつあるのは、ニューハーフや爆乳と言ったジャンルです。

昔はFカップくらいの巨乳が好まれる風潮があったのに対し、最近ではバストが100センチ超える爆乳女性が人気を獲得するようになっています。

また、最近は社会の性に対する認識には明らかな変化が起こっています。

性同一性障害というものが認識され、ニューハーフタレントがお茶の間を賑わすようになるにつれて社会的地位を獲得すると、AVにおけるニューハーフと言うジャンルも需要が高まっています。

ニューハーフは高額な性転換手術の費用を稼ぎたいと思っており、就業できる職業が少ないことからAVに流れてくる傾向があり、AV出演を希望するニューハーフの絶対数がふえたことで、今や女性をしのぐ美しさを持ったニューハーフが次々とAVデビューしています。

代表的な例が天音エミルで、女性顔負けのルックスとスタイルで人気を博しました。

このように、今までは少数からのみ支持されていたジャンルが、一大ジャンルを築く可能性は十分あるのです。

爆乳やニューハーフ以外にも、極度の貧乳、剛毛、デブ、処女、老女などといったマイノリティの需要が高まる可能性は少なくないなのです。

したがって、これからAV女優になりたいと思う女性は、成功の確率を少しでも高めるために、今後生まれる流れを敏感に把握していき、その流れに乗じて活躍の場を模索する姿勢が必要になって来るでしょう。

明るい話も少しはある

以上がAV女優になりたい人が知っておくべき暗い話ですが、わずかながら明るい話題を掲載して締めくくりましょう。

現在一部のNPO法人において「売春を貧困女性のセーフティネットにしよう」とする動きがあります。

つまり、これまでの風俗産業はアウトローの専売特許であり、モデルプロダクション業務もアウトローが関わっていたのですが、将来的にプロダクションの運営にNPO法人が乗り出してくる可能性があるのです。

NPO法人とは行政や企業の活動とは一線を画した立ち一から社会活動をしていく冷え切りの民間組織であるため、NPO法人が介入すれば出演料やギャラの動きはより透明化していき、AV女優の取り分は大きくなることが考えられます。

ただし、魑魅魍魎がうごめく金の匂いがぷんぷんする世界において、暴力性を秘めていないNPO法人がうまく運営していけるかどうかは分かりません。

しかし、もしそうなれば歴史的に前例がないことであり、労働環境が劇的に改善する可能性もないわけではありません。